ベラジョンカジノの違法性は実際どうなのか？
オンラインカジノをプレイする場合、
これがとてもネックになってきます。
日本の法律としては、いわゆる『賭博法』というものがあるので、これに引っかかってきます
が、
実際のところ、日本でベラジョンカジノをプレイしていても
『逮捕されることはありません』
つまり、違法性は限りなく低いです
ここでは、ベラジョンカジノの違法性の有無に関してご紹介します。
ベラジョンカジノの逮捕者
ベラジョンカジノを日本でプレイしているプレイヤーが
逮捕された事例はありません(^-^)
ベラジョンカジノが運営開始されたのが2011年2月
すでに10年にもなります
この期間、警察がベラジョンカジノの存在を知らないというわけはありませんよね
つまり、
ベラジョンカジノのプレイヤーを逮捕することができないと証明しているのと同じことです(￣▽￣)
この時点で、違法性はないに等しいと証明できたも同然ですね(・∀・)b
ベラジョンカジノに違法性がない理由
逮捕者が出ていないから違法性はない。というわけではなく、ちゃんと違法性がない理由もあります(^-^)
１．賭博法がオンラインカジノに対応していない
単純賭博罪・常習賭博罪等のいわゆる賭博を取り締まる法律ですが、
この法律が制定されたのはインターネットができる何十年も前の話。
なので、そもそも日本国内で起きている賭博にしか対応していません。
また、賭博場開帳図利罪がありますが、これは賭博場を運営している胴元を取り締まる法律
賭博は胴元ありきで取り締まることになるので、
プレイヤーだけが逮捕されることはありません
で、
オンラインカジノの胴元は海外で運営しています
日本の法律では海外で運営されているオンラインカジノをそもそも取り締まることは不可能です
２．運営会社が海外
上気した通り、
オンラインカジノの運営元は海外
なので、日本の法律ではベラジョンカジノを取り締まることは不可能です
例えば、
ラスベガスに行ってカジノで遊んで、日本に帰国したときに逮捕されるか？というとそうではありません。
オンラインカジノの扱いとしてはこれと同じなので、
海外で運営されているオンラインカジノをインターネトを通じてプレイしても日本では取り締まることができません。
このように、そもそも日本ではオンラインカジノ自体を取り締まることができません。
過去にオンラインカジノが取り締まられた事例
ただ、
過去にはオンラインカジノが摘発されている事例がいくつかあります
１．NetBanQ事件
2016年2月にオンラインカジノの決算サービスを運営していた運営者が逮捕される事件がありました
これが日本国内初のオンラインカジノに関して賭博罪を適応した事件です
この事件ではオンラインカジノを利用できる入出金口座を運営していたとして逮捕されました。
カジノを運営していたわけでもないですし、プレイヤーが逮捕されたわけでもありません。
カジノゲームを利用できる環境を提供したということで賭博罪が適応されています。
ただ、
この決算サービスを利用していたプレイヤーも略式起訴で罰金を支払っています。
上でも書いている通り、胴元(この場合決算サービスの運営者)が逮捕されるとその利用者も賭博罪が適応されてしまいます(>_<)
２．スマートライブ事件
2016年3月にオンラインカジノプレイヤー3人が単純賭博罪で逮捕されました。
海外で運営されているオンラインカジノでしたし、上記の事件のように国内でカジノゲームを斡旋していたわけでもありません。
この内、2人は略式起訴で罰金刑を受けいらたのですが、
残り1人は弁護士を付けて争いました。
その結果、不起訴。つまり、無罪です(￣▽￣)
もちろん、これが初めてのオンラインカジノプレイヤーが法廷で不起訴を確定した初めての判決。
この瞬間に、オンラインカジノの違法性は限りなくゼロになりました(・∀・)b
３．ドリームカジノ事件
2016年6月にはドリームカジノを運営していた日本人が逮捕されています。
これは運営側が逮捕された事件で、罪状は賭博場開帳図利罪・博徒結合図利罪になります。
ドリームカジノの場合はライセンスこそキュラソーでしたが、日本人に特化しており、国内で行われていると判断されました。
この2016年にはオンラインカジノの取り締まりが強化された感じですが、これ以降、オンラインカジノプレイーが取り締まりを受けた報道はありません(￣▽￣)
まとめ
ベラジョンカジノの違法性はあるのか？
ということですが、
違法性がありませんし、逮捕される心配もありません(・∀・)b
ただ、これは法律が整備されていないということもあるので、今後変わる可能性もあります。
が、IR法案が可決された今、オンラインカジノだけが違法になる可能性もほとんどないと考えます(>_<)